家族を守ろう!「なでしこ日本」

男女共同参画社会基本法の制定から10年。私たち女性は本当の幸せを感じることができたでしょうか?未来を担う子供たちは心身ともに健やかに育っているでしょうか?幸せな家族の姿を取り戻すために、男女共同参画行政がもたらしたさまざまな問題に女性の視点で迫ります。

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子宝を授かる

加齢による不妊に悩む女性が増えていますが、国際的にみても日本人の妊娠に対する知識が不足していることが明らかになりました。

妊娠に対する日本の知識、最低水準
(毎日新聞 2011年2月14日 21時33分)

 日本人の妊娠に対する知識が、国際的にみて低い水準であることが、英カーディフ大などの調査で分かった。「子どもが欲しい」という欲求が低い傾向も明らかになった。調査責任者のジャッキー・ボイバン教授は「知識不足や育児への負担感が、日本の出生率の低さにつながっている可能性がある」と分析している。
 調査は、同大が製薬会社メルクセローノと共同で、欧米、中国など計18カ国の男女1万人(平均年齢31.8歳)を対象にインターネットで実施。日本人は481人が協力した。妊娠や不妊に関する国際調査では最大規模という。
 妊娠に関する知識を〇×で答える質問(13問)の正答率は、日本人女性が35.8%と、最下位のトルコに次ぐ18カ国中17位。男性も37.4%でトルコ、中国に次いで低かった。
 「健康的な生活を送っていれば妊娠できる」という考えが誤りだと正しく答えられた日本人は28.7%で、英国(90.7%)やオーストラリア(89.3%)の3分の1程度にとどまり、喫煙性感染症への感染、女性の肥満加齢妊娠・生殖能力を低下させることなどへの認識も低かった。
 生殖に関する意識を各国で比較したところ、日本人は「子どもを持ちたい」という欲求や必要性が際立って低く、育児への負担感を強く感じている傾向が出た。特に女性の負担感が男性を大きく上回った。
 不妊女性の意識に詳しい森明子・聖路加看護大教授(母性看護・助産学)は「日本では生殖の仕組みや、女性の加齢に伴う体の変化について、学校でほとんど教えていない。それらの知識は、自分の健康を守り人生を設計していくうえで不可欠。性教育のカリキュラムをしっかり組み、それを担う人材も育成すべきだ」と指摘する。【須田桃子】(引用おわり)


男女共同参画社会では性教育が重視され、学校では、リプロダクティブ・ライツ(性と生殖に関する権利)と称して、「子どもを産むか産まないか、あるいはいつ産むのかは、自分で決定する権利がある。」といった教育が行われています。一方で、子どもを産み育てることの大切さやそのために必要な知識は軽んじられ、性感染症の予防や避妊のための教育が中心になっています。これでは、妊娠適齢期の女性に「子供は自分のやりたいことの妨げになる」「ほしいと思ったときに産めばよい」という考えが蔓延しても仕方がないでしょう。

性教育は、まず、「何のための性教育なのか」と問い直すところから始めるべきだと思います。そして、命を授かる時期は限られていること、授かった命を育てることは何物にも代えがたいということを次の世代にしっかり伝えていかなければなりません。

命は人間の意志だけで作り出せるものではありません。自然の摂理の中で自分が生まれてきたことの意味を謙虚に受け止め、「子宝を授かる」という日本人ならではの発想を取り戻したいものです。


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なぜ急ぐ子宮頸がんワクチン

「美しい日本をつくる会」の桜井裕子さんがインターネットTVで「子宮頸癌予防ワクチンの危険性」についてお話されました。
(SakuraSoTV VTR)

子宮頸がんワクチンは、一年前に英国グラクソ・スミスクライン社の「サーバリクス」が認可され、すでに10歳以上の女子への接種が進められています。現在のところ任意接種ですが、全国の自治体が次々に公費負担での接種を開始しています。来年度には、国が150億円の予算を計上して助成を行うことになりました。

ところが、先月、接種時に失神者が続出していたことが明らかになり、効果や副作用についてもさまざまな疑問の声が上がってきています。

お話の内容をまとめてご紹介しましょう。

・子宮頸がんは、性交によるHPV(ヒトパピロマウィルス)の感染で発症する。未成熟な段階での性交渉が大きな原因と言われ、20代の患者が激増している。

・喫煙、ピルの服用、若年性交渉複数相手との関係で発症リスクが高まる。

・サーバリクスの説明書には、さまざまな副作用が記されている。特に、アジュバンド(免疫増強剤)という成分は長期間体内にとどまり、将来、免疫異常による関節炎等を引き起こす可能性がある。

・サーバリクスで予防できるのは、子宮頸がんの原因とされている15種類のHPVのうち2種類だけである。

・予防効果の持続期間は7年ほどであり、13歳で接種すると成人したときには効果が無くなっている可能性がある。

・政府もマスコミも体制翼賛的に推進しているが、その前に、女の子に大切な自分の体を守らせる「母体教育」が必要であり、ワクチンの公費負担は事業仕分けすべきである。


子宮頸がんワクチンについては、グラスソ・スミスクライン社が児童・生徒向けのパンフレットやムービーまで作成して学校に配布していますが、このような危険性には触れていません。また、HPVが性交によって感染することは一切説明されず、「どこにでもあり、大人になればほとんどの女性が感染するくらいありふれたウィルス」と、子供の不安をあおるばかりです。
(Flashムービー「みらいのあなたへのプレゼント」)

これまで、学校の性教育は男女共同参画政策の一環として推進されてきました。小学校から性交が教えられ、中高等学校では、性行動の抑制よりも避妊に重点をおいた教育が行われています。その結果として若年層の性行動が乱れ、若い女性の子宮頸がんが急増しているのではないでしょうか。今、取り組むべきは、10代の若者の節度を取り戻すことであり、「ワクチンを打てば大丈夫」と言わんばかりの大宣伝には疑問を抱かざるを得ません。

子宮頸がんは定期健診85%を予防することができ、早期発見によって治癒できるがんです。効果や副作用について長期的な検証のないままワクチン接種の公費負担に踏み切るのは、時期尚早と考えます。


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男女共同参画に潜む共産主義フェミニズムの問題に深い関心を寄せてきた女性グループです。私たちは「男女共同参画社会基本法」の廃棄を目指して発信し行動してまいります。

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